2-クロロピリジン SDS（安全データシート）- chemicalbook

1. 化学品及び会社情報

製品識別子

製品名: 2-クロロピリジン
CB番号: CB9852776
CAS: 109-09-1
EINECS番号: 203-646-3
同義語: 2-クロロピリジン,2‐クロロピリジン

物質または混合物の関連する特定された用途、および推奨されない用途

関連する特定用途: 医薬・農薬中間体
推奨されない用途: なし

会社ID

会社名：Chemicalbook
住所：北京市海淀区上地十街匯煌国際1号棟
電話：400-158-6606

2. 危険有害性の要約

GHS分類

分類実施日(物化危険性及び健康有害性)

H30.3.16、政府向けGHS分類ガイダンス (H25年度改訂版 (ver1.1):JIS Z7252:2014準拠) を使用

GHS改訂4版を使用

物理化学的危険性

引火性液体区分4

健康に対する有害性

急性毒性(経口) 区分3

急性毒性(経皮) 区分2

特定標的臓器毒性 (反復ばく露) 区分2 (血液系、肝臓、生殖器 (男性))

分類実施日(環境有害性)

環境に対する有害性はH22.3.16、政府向けGHS分類ガイダンス(H21.3版)を使用

環境に対する有害性

-

2.2 注意書きも含むGHSラベル要素

絵表示

注意喚起語

危険

危険有害性情報

H227 引火性液体。

H301 + H331 飲み込んだ場合や吸入した場合は有毒。

H310 皮膚に接触すると生命に危険。

H315 皮膚刺激。

H319 強い眼刺激。

H335 呼吸器への刺激のおそれ。

注意書き

安全対策

P210 熱／火花／裸火／高温のもののような着火源から遠ざけること。−禁煙。

P261 粉じん／煙／ガス／ミスト／蒸気／スプレーの吸入を避けること。

P262 眼，皮膚，衣類につけないこと。

P264 取扱い後は皮膚をよく洗うこと。

P270 この製品を使用するときに、飲食又は喫煙をしないこと。

P271 屋外又は換気の良い場所でだけ使用すること。

P280 保護手袋／保護眼鏡／保護面を着用すること。

応急措置

P301 + P310 + P330 飲み込んだ場合：直ちに医師に連絡すること。口をすすぐこと。

P302 + P352 + P310 皮膚に付着した場合：多量の水と石けん（験）で洗うこと。直ちに医師に連絡すること。

P304 + P340 + P311 吸入した場合：空気の新鮮な場所に移し，呼吸しやすい姿勢で休息させること。医師に連絡すること。

P305 + P351 + P338 眼に入った場合：水で数分間注意深く洗うこと。次にコンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。

P332 + P313 皮膚刺激が生じた場合：医師の診察／手当てを受けること。

P337 + P313 眼の刺激が続く場合：医師の診察／手当てを受けること。

P361 + P364 汚染された衣類を直ちに全て脱ぎ、再使用する場合には洗濯をすること。

P370 + P378 火災の場合：消火するために乾燥砂、粉末消火剤 (ドライケミカル) 又は耐アルコール性フォームを使用すること。

保管

P403 + P233 換気の良い場所で保管すること。容器を密閉しておくこと。

P403 + P235 換気の良い場所で保管すること。涼しいところに置くこと。

P405 施錠して保管すること。

廃棄

P501 内容物／容器を承認された処理施設に廃棄すること。

2.3 他の危険有害性

なし

3. 組成及び成分情報

化学物質・混合物の区別: 化学物質
化学特性(示性式、構造式等）: C5H4ClN
分子量: 113.54 g/mol
CAS番号: 109-09-1
EC番号: 203-646-3
化審法官報公示番号: 5-720
安衛法官報公示番号: -

4. 応急措置

4.1 必要な応急手当

一般的アドバイス

医師に相談する。この安全データシートを担当医に見せる。

吸入した場合

吸い込んだ場合、新鮮な空気の場所に移す。呼吸していない場合には、人工呼吸を施す。医師に相談する。

皮膚に付着した場合

石けんと多量の水で洗い流す。直ちに被災者を病院に連れて行く。医師に相談する。

眼に入った場合

多量の水で15分以上よく洗浄し、医師の診察を受けること。

飲み込んだ場合

無理に吐かせないこと。意識がない場合、口から絶対に何も与えないこと。口を水ですすぐ。医師に相談する。

4.2 急性症状及び遅発性症状の最も重要な徴候症状

もっとも重要な既知の徴候と症状は、ラベル表示(項目2.2を参照)および/または項目11に記載されている

4.3 緊急治療及び必要とされる特別処置の指示

データなし

5. 火災時の措置

5.1 消火剤

適切な消火剤

水噴霧、耐アルコール泡消火剤、粉末消火剤、二酸化炭素を使用すること。

5.2 特有の危険有害性

炭素酸化物, 窒素酸化物(NOx), 塩化水素ガス

5.3 消防士へのアドバイス

消火活動時には必要に応じて自給式呼吸装置を装着する。

5.4 詳細情報

未開封の容器を冷却するために水を噴霧する。

6. 漏出時の措置

6.1 人体に対する注意事項、保護具及び緊急時措置

呼吸保護（服）を着用。蒸気、ミスト、またはガスの呼吸を避ける。十分な換気を確保する。付近の発火源となるものを取り除く。安全な場所に避難する。蒸気がたまると爆発性濃縮物が生成されるので要注意。蒸気は低いところにたまる可能性あり。個人保護については項目 8 を参照する。

6.2 環境に対する注意事項

安全を確認してから、もれやこぼれを止める。物質が排水施設に流れ込まないようにする。環境への放出は必ず避けなければならない。

6.3 封じ込め及び浄化の方法及び機材

漏出物を閉じ込め、防爆型の電気掃除機または湿ったブラシにより集め、地域の規則 (項目 13 を参照) に従い廃棄するために容器に移す。廃棄に備え適切な容器に入れて蓋をしておく。

6.4 参照すべき他の項目

廃棄はセクション13を参照。

7. 取扱い及び保管上の注意

7.1 安全な取扱いのための予防措置

皮膚や眼への接触を避けること。蒸気やミストの吸い込みを避けること。発火源から離しておいてください－禁煙。静電気の蓄積を防止する手段を講じる。注意事項は項目2.2を参照。

7.2 配合禁忌等を踏まえた保管条件

冷所に保管。容器を密閉し、乾燥した換気の良い場所に保管する。一度開けた容器は注意深く再度密封し、漏れを避けるためまっすぐ立てておく。

7.3 特定の最終用途

項目1.2に記載されている用途以外には、その他の特定の用途が定められていない

8. ばく露防止及び保護措置

8.1 管理濃度

コンポーネント別作業環境測定パラメータ

許容濃度が設定されている物質を含有していない。

8.2 曝露防止

適切な技術的管理

皮膚、眼、そして衣服との接触を避ける。休憩前や製品取扱い直後には手を洗う。

保護具

眼／顔面の保護

密着性の高い安全ゴーグル防災面を着用する（8インチ／20.3cm以上）。 NIOSH（US）また
はEN 166（EU）などの適切な政府機関の規格で試験され、認められた眼の保護具を使用する。

皮膚及び身体の保護具

手袋を着用して取扱う。使用前に、必ず手袋を検査する。（手袋外面に触れずに）適切に手袋
を脱ぎ、本製品の皮膚への付着を避ける。適用法令およびGLPに従い、使用後に汚染手袋を廃
棄する。手を洗い、乾燥させる。
選ばれた防護手袋は、EU指令2016/425の仕様と、それから派生する規格EN374を満たすもので
なければならない。
フルコンタクト
材質: フッ素ゴム
最小厚: 0.7 mm
破過時間: 480 min
試験物質：Vitoject? (KCL 890 / Aldrich Z677698, Size M)
飛沫への接触
材質: ニトリルゴム
最小厚: 0.4 mm
破過時間: 30 min
試験物質：Camatril? (KCL 730 / Aldrich Z677442, Size M)
データソース：KCL GmbH, D-36124 Eichenzell, 電話 +49 (0)6659 87300, e-mail sales@kcl.de,
試験方法： EN374
EN374とは違った条件の下で、溶液の中、または他の物質と混ぜて使われる場合は、EC認可手
袋の供給業者に問い合わせる。この勧告は単なる助言であり、予想される用途の特定状況に精
通した産業衛生専門家並びに安全管理者により評価されなければならない。任意の使用方法に
ついて許可を受けていると理解すべきではない。

身体の保護

化学防護服, 特定の作業場に存在する危険物質の濃度および量に応じて、保護装置のタイプを選
択しなければならない。

呼吸用保護具

リスクアセスメントによりろ過式呼吸用保護具が適切であると示されている場所では、工学的
制御のバックアップとして、多目的直結式（US）またはABEK型（EN14387）呼吸用保護具カ
ートリッジ付き全面形呼吸用保護具を使用する。呼吸用保護具が唯一の保護手段である場合、
全面形送気マスクを使用する。 NIOSH（US）またはCEN（EU）などの適切な政府機関の規格
で試験され、認められた呼吸用保護具および部品を使用する。

環境暴露の制御

安全を確認してから、もれやこぼれを止める。物質が排水施設に流れ込まないようにする。環
境への放出は必ず避けなければならない。

9. 物理的及び化学的性質

物理的状態

形状

液体 (20℃、1気圧) (GHS判定)

色

無色 (GESTIS (2017))

臭い

ピリジン臭 (GESTIS (2017))

臭いのしきい(閾)値

情報なし

pH

6~7 (GESTIS (2017))

融点・凝固点

-46℃ (GESTIS (2017))

沸点、初留点及び沸騰範囲

170℃ (SRC PhysProp (2017))

引火点

64℃ (GESTIS (2017))

蒸発速度(酢酸ブチル=1)

情報なし

燃焼性(固体、気体)

該当しない

燃焼又は爆発範囲

情報なし

蒸気圧

2.2 hPa (20℃) [換算値 220 Pa (20℃)] (GESTIS (2017))

蒸気密度

3.93 (ホンメル (1991))

比重(相対密度)

1.205 (ホンメル (1991))

溶解度

水:27 g/L (20℃) (GESTIS (2017))

n-オクタノール/水分配係数

1.22 (GESTIS (2017))

自然発火温度

585℃ (GESTIS (2017))

分解温度

情報なし

粘度(粘性率)

情報なし

10. 安定性及び反応性

10.1 反応性

データなし

10.2 化学的安定性

推奨保管条件下では安定。

10.3 危険有害反応可能性

データなし

10.4 避けるべき条件

熱、炎、火花。

10.5 混触危険物質

強酸化剤, 強酸, 過酸化物

10.6 危険有害な分解生成物

有害な分解生成物が火があるとき生成される。 - 炭素酸化物, 窒素酸化物(NOx), 塩化水素ガス

その他の分解生成物 - データなし

火災の場合:項目5を参照

11. 有害性情報

急性毒性

経口

GHS分類: 区分3 マウスのLD50値として、110 mg/kg (NTP TOX83 (2017)) との報告に基づき、区分3とした。

経皮

GHS分類: 区分2 ウサギのLD50値として、64 mg/kg (NTP TOX83 (2017)) との報告に基づき、区分2とした。

吸入:ガス

GHS分類: 分類対象外 GHSの定義における液体である。

吸入:蒸気

GHS分類: 分類できないデータ不足のため分類できない。

吸入:粉じん及びミスト

GHS分類: 分類できないデータ不足のため分類できない。

皮膚腐食性及び皮膚刺激性

GHS分類: 分類できないデータ不足のため分類できない。

眼に対する重篤な損傷性又は眼刺激性

GHS分類: 分類できないデータ不足のため分類できない。なおリスト外の資料の情報として、ウサギを用いた眼刺激性試験で、非常に強い結膜炎と中等度の角膜混濁が生じ、48時間後も持続したが、7日後には結膜炎は病変の痕跡のみとなったとの報告 (Gehring P.J. et al., Toxicology and Applied Pharmacology, 11, 361-371, 1967) がある。

呼吸器感作性

GHS分類: 分類できないデータ不足のため分類できない。

皮膚感作性

GHS分類: 分類できないデータ不足のため分類できない。

生殖細胞変異原性

GHS分類: 分類できないガイダンスの改訂により区分外が選択できなくなったため、分類できないとした。すなわち、in vivoでは、マウスの末梢血を用いた小核試験で陰性 (NTP DB (Access on June 2017)、NTP TOX83 (2017))、in vitroでは、細菌の復帰突然変異試験で陽性である (NTP DB (Access on June 2017)、NTP TOX83 (2017))。

発がん性

GHS分類: 分類できないデータ不足のため分類できない。

生殖毒性

GHS分類: 分類できないデータ不足のため分類できない。

特定標的臓器毒性(単回ばく露)

GHS分類: 分類できないデータ不足のため分類できない。

特定標的臓器毒性(反復ばく露)

GHS分類: 区分2 (血液系、肝臓、生殖器 (男性)) ヒトに関する情報はない。実験動物については、ラット、マウスを用いた飲水による3ヵ月間反復経口投与毒性試験が実施されており、ラットでは、区分1のガイダンス値の範囲内である10 ppm (雄: 1 mg/kg/day、雌: 1 mg/kg/day) 以上で腎臓の重量増加、脾臓のうっ血、30 ppm (雄: 3 mg/kg/day、雌: 3 mg/kg/day) 以上で、総タンパク・アルブミンの増加、肝臓の重量増加、区分2のガイダンス値の範囲内である300 ppm (雄: 25 mg/kg/day、雌: 27 mg/kg/day) 以上で赤血球数・ヘモグロビン量・ヘマトクリット値の減少、網状赤血球数の増加、肝臓の肝細胞細胞質空胞化、脾臓の髄外造血細胞増殖、骨髄の過形成、1,000 ppm (雄:65 mg/kg/day、雌:70 mg/kg/day) で体重増加抑制、削瘦、肝臓の明細胞巣、精巣上体内の精子数減少がみられ、マウスでは、区分1のガイダンス値の範囲内である10 ppm (雄: 1.5 mg/kg/day、雌: 1.2 mg/kg/day) 以上で肝臓の重量増加、区分2のガイダンス値の範囲内である300 ppm (雄: 41 mg/kg/day、雌: 38 mg/kg/day) 以上で肝臓の小葉中心性肝細胞肥大、区分2のガイダンス値の上限近傍である1,000 ppm (雄: 110 mg/kg/day、雌: 92 mg/kg/day) で赤血球数・ヘモグロビン量・ヘマトクリット値の減少、腎臓の重量増加がみられたとの報告がある (NTP TOX83 (2017))。以上、貧血所見及び貧血に伴う所見、肝臓への影響、精子への影響が認められており、区分2 (血液系、肝臓、生殖器 (男性)) とした。

吸引性呼吸器有害性

GHS分類: 分類できないデータ不足のため分類できない。

12. 環境影響情報

12.1 生態毒性

に基いて算定されている。

値はOECD Toolbox、DEREK、VEGA QSARモデル（シーザーモデル）等を用いるSAR/AARアプローチ

12.2 残留性・分解性

生分解性

結果: - 生物分解性試験結果によれば本製品は容易に生体内で分解されない。
(OECD テストガイドライン 301C)

12.3 生体蓄積性

データなし

12.4 土壌中の移動性

データなし

12.5 PBT および vPvB の評価結果

化学物質安全性評価が必要ではない/行っていないため、PBT/vPvB評価データはない。

13. 廃棄上の注意

13.1 廃棄物処理方法

製品

このような可燃性の物質は、アフターバーナーとスクラバーが備えられた化学焼却炉で焼却しても差し支えないと考えられる。免許を有する廃棄物処理業者に、余剰物で再使用不可の溶液として処理を依頼する。汚染容器及び包装製品入り容器と同様に処分する。

14. 輸送上の注意

14.1 国連番号

ADR/RID （陸上規制）: 2822 IMDG （海上規制）: 2822 IATA-DGR （航空規制）: 2822

14.2 国連輸送名

ADR/RID （陸上規制）: 2-CHLOROPYRIDINE

IMDG （海上規制）: 2-CHLOROPYRIDINE

IATA-DGR （航空規制）: 2-Chloropyridine

14.3 輸送危険有害性クラス

ADR/RID （陸上規制）: 6.1 IMDG （海上規制）: 6.1 IATA-DGR （航空規制）: 6.1

14.4 容器等級

ADR/RID （陸上規制）: II IMDG （海上規制）: II IATA-DGR （航空規制）: II

14.5 環境危険有害性

ADR/RID: 非該当 IMDG 海洋汚染物質(該当・非該当): IATA-DGR （航空規制）: 非該当

非該当

14.6 特別の安全対策

なし

14.7 混触危険物質

強酸化剤, 強酸, 過酸化物

15. 適用法令

労働安全衛生法

危険物・引火性の物(施行令別表第1第4号) 変異原性が認められた既存化学物質(法第57条の5、労働基準局長通達)

道路法

車両の通行の制限(施行令第19条の13、(独)日本高速道路保有・債務返済機構公示第12号・別表第2)

消防法

第4類引火性液体、第二石油類非水溶性液体(法第2条第7項危険物別表第1・第4類)

港則法

その他の危険物・毒物類(毒物)(法第21条第2項、規則第12条、危険物の種類を定める告示別表)

航空法

毒物類・毒物(施行規則第194条危険物告示別表第1)

船舶安全法

毒物類・毒物(危規則第3条危険物告示別表第1)

16. その他の情報

略語と頭字語

ADR: 道路による危険物の国際輸送に関する欧州協定

CAS: ケミカルアブストラクトサービス

EC50: 有効濃度 50%

IATA：国際航空運送協会

IMDG: 国際海上危険物

LC50: 致死濃度 50%

LD50: 致死量 50%

RID: 鉄道による危険物の国際運送に関する規則

STEL: 短期暴露限度

TWA: 時間加重平均

参考文献

【1】労働安全衛生法ウェブサイト https://www.mhlw.go.jp

【2】化学物質審査規制法（化審法）https://www.env.go.jp

【3】化学物質排出把握管理促進法（PRTR法） https://www.chemicoco.env.go.jp

【4】NITE化学物質総合情報提供システム（NITE-CHRIP）https://www.nite.go.jp/

【5】カメオケミカルズ公式サイト http://cameochemicals.noaa.gov/search/simple

【6】ChemIDplus、ウェブサイト http://chem.sis.nlm.nih.gov/chemidplus/chemidlite.jsp

【7】ECHA - 欧州化学物質庁、ウェブサイト https://echa.europa.eu/

【8】eChemPortal - OECD 化学物質情報グローバルポータル、ウェブサイトhttp://www.echemportal.org/echemportal/index?pageID=0&request_locale=en

【9】ERG - 米国運輸省による緊急対応ガイドブック、ウェブサイトhttp://www.phmsa.dot.gov/hazmat/library/erg

【10】有害物質に関するドイツ GESTIS データベース、ウェブサイトhttp://www.dguv.de/ifa/gestis/gestis-stoffdatenbank/index-2.jsp

【11】HSDB - 有害物質データバンク、ウェブサイト https://toxnet.nlm.nih.gov/newtoxnet/hsdb.htm

【12】IARC - 国際がん研究機関、ウェブサイト http://www.iarc.fr/

【13】IPCS - The International Chemical Safety Cards (ICSC)、ウェブサイトhttp://www.ilo.org/dyn/icsc/showcard.home

【14】Sigma-Aldrich、ウェブサイト https://www.sigmaaldrich.com/