亜硝酸イソブチル SDS（安全データシート）- chemicalbook

1. 化学品及び会社情報

製品識別子

製品名: 亜硝酸イソブチル
CB番号: CB0131722
CAS: 542-56-3
同義語: 亜硝酸イソブチル

物質または混合物の関連する特定された用途、および推奨されない用途

関連する特定用途: 芳香剤添加物 (NITE調査) カルボキシメチルセルロース原料、農薬・医薬原料 (SRI:CHEMICAL ECONOMICS HANDBOOK) 可塑剤・医薬原料 (化学工業日報社)
推奨されない用途: なし

会社ID

会社名：Chemicalbook
住所：北京市海淀区上地十街匯煌国際1号棟
電話：400-158-6606

2. 危険有害性の要約

GHS分類

分類実施日(物化危険性及び健康有害性)

GHS改訂4版を使用

H27.10.31、政府向けGHS分類ガイダンス (H25年度改定版 (ver1.1): JIS Z7252:2014準拠) を使用

物理化学的危険性

自己反応性化学品タイプG

引火性液体区分2

健康に対する有害性

特定標的臓器毒性 (反復ばく露) 区分1 (免疫系)、区分2 (呼吸器、血液系)

特定標的臓器毒性 (単回ばく露) 区分1 (中枢神経系、呼吸器、心血管系、血液系)

発がん性区分2

生殖細胞変異原性区分2

急性毒性(吸入:蒸気) 区分3

急性毒性(経口) 区分4

分類実施日(環境有害性)

平成24年。政府向けGHS分類ガイダンス (H22.7版) を使用 GHS改訂4版を使用

ラベル要素

絵表示又はシンボル

注意喚起語

危険

危険有害性情報

れ：血液系呼吸器系

長期にわたる、または反復暴露による臓器の障害のおそ

疫系

長期にわたる、または反復暴露による臓器の障害：免

臓器の障害：血液系呼吸器系心血管系中枢神経系

発がんのおそれ

遺伝性疾患のおそれの疑い

吸入すると有毒

飲み込むと有害

引火性の高い液体および蒸気

注意書き

[安全対策]

使用前に取扱説明書を入手すること。
すべての安全注意を読み理解するまで取り扱わないこと。
熱、火花、裸火、高温体などの着火源から遠ざけること。禁煙。
容器を密閉しておくこと。
容器および受器を接地すること。
防爆型の電気機器、換気装置、照明機器を使用すること。火花を発生させない
工具を使用すること。静電気放電に対する予防措置を講ずること。
ミスト、蒸気、スプレーを吸入しないこと。
屋外または換気の良い場所でのみ使用すること。
この製品を使用する時に、飲食または喫煙をしないこと。
取扱い後は手や顔をよく洗うこと。
保護手袋、保護衣、保護面を着用すること。

[応急措置]

飲み込んだ場合：気分が悪い時は、医師に連絡すること。口をすすぐこと。
皮膚(または髪)に付着した場合：直ちに、汚染された衣類をすべて脱ぐこと。
皮膚を流水、シャワーで洗うこと。
吸入した場合：空気の新鮮な場所に移し、呼吸しやすい姿勢で休息させるこ
と。医師に連絡すること。
暴露または暴露の懸念がある場合：医師に連絡すること。
火災の場合：消火するために粉末、乾燥砂、泡を使用すること。

[保管]

容器を密閉して換気の良いところで保管すること。
施錠して保管すること。

[廃棄]

内容物や容器を、都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に委託す
ること。

3. 組成及び成分情報

化学物質／混合物の区別： : 化学物質
化学名又は一般名： : 亜硝酸イソブチル
濃度又は濃度範囲： : >95.0%(GC)
CAS RN： : 542-56-3
別名 : 2-Methylpropyl Nitrite
化学式： : C4H9NO2
官報公示整理番号化審法： : 該当なし
官報公示整理番号安衛法： : 2-(7)-1, 2-(7)-7

4. 応急措置

吸入した場合：

ること。

空気の新鮮な場所に移し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。医師に連絡す

皮膚に付着した場合：

洗うこと。医師に連絡すること。

直ちに、汚染された衣類をすべて脱ぐこと、取り除くこと。多量の水と石鹸で

目に入った場合：

て洗うこと。医師に連絡すること。

水で数分間注意深く洗うこと。コンタクトレンズを容易にはずせる場合は外し

飲み込んだ場合：

医師に連絡すること。口をすすぐこと。

応急措置をする者の保護：

救助者はゴム手袋、密閉ゴーグルなどの保護具を着用する。

5. 火災時の措置

適切な消火剤：

粉末, 泡, 二酸化炭素

使ってはならない消火剤：

水(火災を拡大し危険な場合がある)

火災時の特定危険有害性：

燃焼や高温により分解し、有毒なヒュームを発生する恐れがあるので注意する。

特有の消火方法：

消火作業は、風上から行い、周囲の状況に応じた適切な消火方法を用いる。関係者以外は安全な場所に退去させる。周辺火災時、容器に水を噴霧して冷却する。安全に対処できるならば着火源を除去すること。

消火を行う者の保護：

消火作業の際は、必ず保護具を着用する。

6. 漏出時の措置

人体に対する注意事項、保護具及び緊急時措置：

る。

漏出した場所の周辺に、ロープを張るなどして関係者以外の立入りを禁止す

十分に換気を行う。

漏出場所の風上から作業し、風下の人を退避させる。

特別個人用保護具(自給式呼吸器)を着用する。

環境に対する注意事項：

製品が排水路に排出されないよう注意する。

封じ込め及び浄化の方法及び機材：

付着物、回収物などは、関係法規に基づき速やかに処分する。

大量の流出には盛土で囲って流出を防止する。

乾燥砂、不燃性吸収剤などに吸収させて密閉できる容器に回収する。

二次災害の防止策：

火花を発生しない安全な用具を使用する。

着火した場合に備えて、消火用器材を準備する。

付近の着火源、高温体などを速やかに取り除く。

7. 取扱い及び保管上の注意

取扱い

技術的対策：

取扱いは換気のよい場所で行う。適切な保護具を着用する。漏れ、あふれ、飛散しないよう注意し、みだりに蒸気を発生させない。熱、火花、裸火、高温体などの着火源から遠ざけること。禁煙。静電気対策を行う。設備などは防爆型を用いる。取扱い後は手や顔などをよく洗う。

注意事項：

できれば、密閉系で取扱う。蒸気やエアゾールが発生する場合には、換気、局所排気を用いる。

安全取扱い注意事項：

あらゆる接触を避ける。容器の内圧が高くなっている場合がある。開封は充分な注意のもとに行うこと。

保管

適切な保管条件：

容器を密栓して防爆型冷蔵庫に保管する。不活性ガスを充填する。湿気を避ける。施錠して保管する。酸化剤などの混触危険物質から離して保管する。

避けるべき保管条件：

熱, 光, 湿気

安全な容器包装材料：

法令の定めるところに従う。

8. ばく露防止及び保護措置

設備対策：

密閉化した設備又は局所排気装置を設ける。取扱い場所の近くに洗眼及び身体洗浄用の設備を設ける。

管理濃度：

設定されていない。

許容濃度：

ACGIH TLV(CL)：

1 ppm (IFV)

保護具

呼吸用保護具：

防毒マスク、自給式呼吸器、送気マスク等。

手の保護具：

不浸透性の手袋。

眼、顔面の保護具：

保護眼鏡(ゴーグル型)。状況に応じ保護面。

皮膚及び身体の保護具：

不浸透性の保護衣。状況に応じ、保護長靴。

9. 物理的及び化学的性質

物理的状態

形状

液体 (20℃、1気圧) (GHS判定)

色

無色 (HSDB (2015))

臭い

データなし

臭いのしきい(閾)値

データなし

pH

データなし

融点・凝固点

0℃ (ACGIH (2003))

沸点、初留点及び沸騰範囲

66℃~67℃ (760 torr) (ACGIH (2003))

引火点

-21℃~-23℃ (ACGIH (2003))

蒸発速度(酢酸ブチル=1)

データなし

燃焼性(固体、気体)

データなし

燃焼又は爆発範囲

1.2~26.9 vol%(空気中) (ICSC (2006))

蒸気圧

1.3 kPa (20℃) (ICSC (2006))

蒸気密度

3.56 (空気 = 1) (ICSC (2006))

比重(相対密度)

0.87 (22℃/4℃) (Merck (15th, 2013))

溶解度

水: 可溶 (< 1 mg/mL) (19℃) (ACGIH (2003)) アセトン: 可溶 (> 100 mg/mL) (19℃) ジメチルスルホキシド: > 100 mg/mL 95%エタノール: > 100 mg/mL アルコール及びエーテル: 混和する (ACGIH(2003))

n-オクタノール/水分配係数

データなし

自然発火温度

データなし

分解温度

データなし

粘度(粘性率)

データなし

10. 安定性及び反応性

反応性：

情報なし

化学的安定性：

適切な条件下においては安定。

危険有害反応可能性：

特別な反応性は報告されていない。

避けるべき条件：

火花, 裸火, 静電放電

混触危険物質：

酸化剤, 酸

危険有害な分解生成物：

二酸化炭素, 一酸化炭素, 窒素酸化物

11. 有害性情報

急性毒性

経口

GHS分類: 区分4 ラットのLD50値として、410 mg/kg (ACGIH (7th, 2003)) に基づき、区分4とした。

経皮

GHS分類: 分類できないデータ不足のため分類できない。

吸入:ガス

GHS分類: 分類対象外 GHSの定義における液体である。

吸入:蒸気

GHS分類: 区分3 ラットのLC50値 (4時間) として、777 ppmとの報告 (ACGIH (7th, 2003)、NTP TR 448 (1996)) に基づき、区分3とした。なお、LC50値が飽和蒸気圧濃度 (12,833 ppm) より低いため、ミストを含まないものとしてppmを単位とする基準値を適用した。

吸入:粉じん及びミスト

GHS分類: 分類できないデータ不足のため分類できない。

皮膚腐食性及び皮膚刺激性

GHS分類: 分類できないデータ不足のため分類できない。

眼に対する重篤な損傷性又は眼刺激性

GHS分類: 分類できないデータ不足のため分類できない。

呼吸器感作性

GHS分類: 分類できないデータ不足のため分類できない。

皮膚感作性

GHS分類: 分類できないデータ不足のため分類できない。

生殖細胞変異原性

GHS分類: 区分2 In vivoでは、マウスの末梢血赤血球を用いる小核試験で雌雄ともに陽性の結果 (NTP TR448 (1996)、ACGIH (7th, 2003))、in vitroでは、細菌の復帰突然変異試験、哺乳類培養細胞のマウスリンフォーマ試験、染色体異常試験、姉妹染色分体交換試験でいずれも陽性である (ACGIH (7th, 2003)、NTP TR448 (1996)、NTP DB (2015))。以上より、区分2とした。

発がん性

GHS分類: 区分2 ヒトでの発がん性情報はない。実験動物では、ラット又はマウスを用いた2年間吸入ばく露による発がん性試験において、ラット、マウスの雌雄ともに高用量2群 (75、150 ppm) で肺胞/細気管支の腺腫、又はがんを合わせた発生頻度の増加が認められた (NTP TR448 (1996)、ACGIH (7th, 2003))。また、C57BL6雌マウスにPYB6腫瘍細胞を注射後 (部位の記載なし) に、本物質を900 ppmで最長16日間吸入ばく露し、腫瘍の成長を調べた実験で、腫瘍発生率は対照群の21%に対し75%と3倍に増加し、腫瘍成長速度も同4倍に増加するなど、本物質が腫瘍成長を促進することが証明された (ACGIH (7th, 2003)) との記述がある。国際機関による発がん性分類結果としては、ACGIHがA3に (ACGIH (7th, 2003))、EUがCLP分類でCarc. 1B に (ECHA CL Inventory (2015)) 分類している。以上、本物質による発がん性の証拠に関して、実験動物では確かな証拠があるが、ヒトへの種間外挿の妥当性について、現時点では不明であるため、ACGIHを優先し区分2とした。

生殖毒性

GHS分類: 分類できないデータ不足のため分類できない。

特定標的臓器毒性(単回ばく露)

GHS分類: 区分1 (中枢神経系、呼吸器、心血管系、血液系) 本物質はヒトの狭心症の治療に使用されることがある (ACGIH (7th, 2003))。本物質は鼻腔刺激性がある (ACGIH (7th, 2003))。ヒトの中毒例では、室内防臭剤として使用された本物質の経口摂取で気管気管支炎、メトヘモグロビン血症を発症し死亡した事例がある。また、吸入ばく露では、肺水腫、気管気管支炎、メトヘモグロビン血症の報告がある (以上、ACGIH (7th, 2003)、NTP TR448 (1996)、HSDB (2015))。実験動物では、マウスの184 mg/kgの経口投与 (区分1に相当する用量) で、協調運動失調、伸筋剛性 (extensor rigidity)、攣縮、四肢蒼白、衰弱、呼吸困難、重度のメトヘモグロビン血症による無酸素症で死亡、本物質投与前にメチレンブルー投与により、死亡率が減少したとの報告、ラットの777 ppm (3.28 mg/L) 吸入ばく露 (区分1に相当する用量) で協調運動失調、伸筋剛性 (extensor rigidity)、攣縮、痙攣、四肢蒼白、衰弱、呼吸困難、チアノーゼ、重度のメトヘモグロビン血症による呼吸器不全、低血圧と血管拡張による心血管障害、マウスの175~1,000 ppm (0.74~4.22 mg/L) 吸入ばく露 (区分1に相当する用量) で自発運動量 (motor performance) の低下、マウスの900 ppm (3.80 mg/L) (区分1に相当する用量) で赤血球、ヘモグロビン減少、ヘマトクリット値低下で示される一過性の貧血の報告がある (ACGIH (7th, 2003)、NTP TR448 (1996)、HSDB (2015))。実験動物への本物質によるその他の影響として、血液細胞機能への影響、血液細胞破壊、脾臓細胞減少 (spleen cellularity)、T細胞反応性低下、免疫能力低下 (compromise of immunocompetence) の報告があり、本物質の急性毒性は、心血管系、造血系であるとの記載がある (ACGIH (7th, 2003))。以上より、本物質は中枢神経系、呼吸器、心血管系、血液系に影響を及ぼすことから、区分1 (中枢神経系、呼吸器、心血管系、血液系) とした。新たな情報を加え旧分類を見直した。

特定標的臓器毒性(反復ばく露)

GHS分類: 区分1 (免疫系)、区分2 (呼吸器、血液系) 実験動物では、ラットを用いた13週間吸入毒性試験において75 ppm (ガイダンス値換算: 0.23 mg/L) 以上でメトヘモグロビン血症、貧血、脾臓のヘモジデリン沈着、150 ppm (ガイダンス値換算: 0.46 mg/L) 以上で気管上皮の過形成、鼻粘膜の過形成、マウスを用いた13週間吸入毒性試験において75 ppm (ガイダンス値換算: 0.23 mg/L) 以上で細気管支上皮の過形成、脾臓の髄外造血、脾臓のヘモジデリン沈着、150 ppm (ガイダンス値換算: 0.46 mg/L) 以上でメトヘモグロビン血症、300 ppm (ガイダンス値換算: 0.98 mg/L) で貧血、鼻粘膜の過形成がみられた (NTP TR448 (1996))。マウスを用いた14日間吸入毒性試験において900 ppm (ガイダンス値換算: 0.078 mg/L) で白血球数減少、赤血球数増加、顆粒球単球コロニー形成細胞 (CFU-GM)の減少がみられ、白血球数減少、赤血球数増加はばく露終了後1週間以内に回復性が認められた。しかし顆粒球単球コロニー形成細胞の減少はばく露終了後1週間での回復性はみられていない (ACGIH (7th, 2003))。以上のように、ラット、マウスともメトヘモグロビン血症、貧血と関連した所見、呼吸器系に対する刺激性の所見が区分2の範囲でみられ、免疫系への影響が区分1の範囲でみられた。したがって、区分1 (免疫系)、区分2 (呼吸器、血液系) とした。

吸引性呼吸器有害性

GHS分類: 分類できないデータ不足のため分類できない。

12. 環境影響情報

生態毒性：

魚類：

情報なし

甲殻類：

情報なし

藻類：

情報なし

残留性・分解性：

情報なし

生体蓄積性(BCF)：

情報なし

土壌中の移動性

ｵｸﾀﾉｰﾙ/水分配係数：

情報なし

土壌吸着係数(Koc)：

情報なし

ﾍﾝﾘｰ定数(PaM 3/mol)：

情報なし

オゾン層への有害性：

情報なし

13. 廃棄上の注意

処理施設がないなどの理由で廃棄できない場合は、許可を受けた産業廃棄物処理業者に委託する。

空容器を処分する時は、内容物を完全に除去した後に行う。

引火性が高いため十分注意する。

焼却処理する場合には、アフターバーナー及びスクラバーを備えた焼却炉で焼却する。

地方条例や国内規制に従う。

適切な保護具を着用する。

14. 輸送上の注意

国連番号：

2351

品名(国連輸送名)：

Butyl nitrites

国連分類：

ｸﾗｽ3(引火性液体)

容器等級：

Ⅱ

輸送の特定の安全対策及び条件：

積み込み､荷崩れの防止を確実に行い､法令の定めるところに従う。

運搬に際しては容器に漏れのないことを確かめ､転倒､落下､損傷のないように

15. 適用法令

労働安全衛生法

名称等を表示すべき危険有害物(法第57条、施行令第18条別表第9) 名称等を通知すべき危険有害物(法第57条の2、施行令第18条の2別表第9) リスクアセスメントを実施すべき危険有害物(法第57条の3)

水道法

有害物質

道路法

車両の通行の制限

毒物及び劇物取締法

劇物

水質汚濁防止法

有害物質

外国為替及び外国貿易管理法

輸出貿易管理令別表第2 輸入貿易管理令第4条第1項第2号輸入承認品目「2の2号承認」

特定廃棄物輸出入規制法(バーゼル法)

廃棄物の有害成分・法第2条第1項第1号イに規定するもの

16. その他の情報

略語と頭字語

TWA: 時間加重平均

STEL: 短期暴露限度

RID: 鉄道による危険物の国際運送に関する規則

LD50: 致死量 50%

LC50: 致死濃度 50%

IMDG: 国際海上危険物

IATA：国際航空運送協会

EC50: 有効濃度 50%

CAS: ケミカルアブストラクトサービス

ADR: 道路による危険物の国際輸送に関する欧州協定

参考文献

【1】労働安全衛生法ウェブサイト https://www.mhlw.go.jp

【2】化学物質審査規制法（化審法）https://www.env.go.jp

【3】化学物質排出把握管理促進法（PRTR法） https://www.chemicoco.env.go.jp

【4】NITE化学物質総合情報提供システム（NITE-CHRIP）https://www.nite.go.jp/

【5】カメオケミカルズ公式サイト http://cameochemicals.noaa.gov/search/simple

【6】ChemIDplus、ウェブサイト http://chem.sis.nlm.nih.gov/chemidplus/chemidlite.jsp

【7】ECHA - 欧州化学物質庁、ウェブサイト https://echa.europa.eu/

【8】eChemPortal - OECD 化学物質情報グローバルポータル、ウェブサイトhttp://www.echemportal.org/echemportal/index?pageID=0&request_locale=en

【9】ERG - 米国運輸省による緊急対応ガイドブック、ウェブサイトhttp://www.phmsa.dot.gov/hazmat/library/erg

【10】有害物質に関するドイツ GESTIS データベース、ウェブサイトhttp://www.dguv.de/ifa/gestis/gestis-stoffdatenbank/index-2.jsp

【11】HSDB - 有害物質データバンク、ウェブサイト https://toxnet.nlm.nih.gov/newtoxnet/hsdb.htm

【12】IARC - 国際がん研究機関、ウェブサイト http://www.iarc.fr/

【13】IPCS - The International Chemical Safety Cards (ICSC)、ウェブサイトhttp://www.ilo.org/dyn/icsc/showcard.home

【14】Sigma-Aldrich、ウェブサイト https://www.sigmaaldrich.com/