安全データシート
2-[4-(2,4-ジクロロベンゾイル)-1,3-ジメチル-5-ピラゾリルオキシ]アセトフェノン
改訂日：2024-01-29版番号：1
製品識別子
- 製品名: 2-[4-(2,4-ジクロロベンゾイル)-1,3-ジメチル-5-ピラゾリルオキシ]アセトフェノン
- CB番号: CB4733672
- CAS: 71561-11-0
- 同義語: 2-[4-(2,4-ジクロロベンゾイル)-1,3-ジメチル-5-ピラゾリルオキシ]アセトフェノン
物質または混合物の関連する特定された用途、および推奨されない用途
- 関連する特定用途: 農薬 (除草剤) (NITE-CHRIPより引用)
- 推奨されない用途: なし
会社ID
- 会社名：Chemicalbook
- 住所：北京市海淀区上地十街匯煌国際1号棟
- 電話：400-158-6606
GHS分類
分類実施日(物化危険性及び健康有害性)
JIS Z7252:2019準拠 (GHS改訂6版を使用)
R3.3.12、政府向けGHS分類ガイダンス (令和元年度改訂版 (ver2.0)) を使用
物理化学的危険性
-
健康に対する有害性
特定標的臓器毒性 (反復ばく露) 区分1 (肝臓)
急性毒性 (経口) 区分4
分類実施日(環境有害性)
平成18年度、GHS分類マニュアル(H18.2.10版)
環境に対する有害性
水生環境有害性 (長期間) 区分1
水生環境有害性 (急性) 区分1
GHSラベル要素
絵表示
危険
危険有害性情報
飲み込むと有害 長期にわたる、又は反復ばく露による肝臓の障害 水生生物に非常に強い毒性 長期継続的影響によって水生生物に非常に強い毒性
注意書き
安全対策
粉じん/煙/ガス/ミスト/蒸気/スプレーを吸入しないこと。 取扱後はよく手を洗うこと。 この製品を使用するときに、飲食又は喫煙をしないこと。 環境への放出を避けること。
応急措置
飲み込んだ場合:気分が悪いときは医師に連絡すること。 口をすすぐこと。 漏出物を回収すること。
保管
-
廃棄
内容物/容器を都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に依頼して廃棄すること。
他の危険有害性
情報なし
- 単一製品・混合物の区別: 単一製品
- 化学名又は一般名: 2-[4-(2,4-ジクロロベンゾイル)-1,3-ジメチル-5-ピラゾリルオキシ]アセトフェノン
- 別名: ピラゾキシフェン
- 濃度又は濃度範囲: 情報なし
- 分子式 (分子量): C20H16Cl2N2O3 (403.26)
- CAS番号: 71561-11-0
- 官報公示整理番号
(化審法): 情報なし - 官報公示整理番号
(安衛法): 情報なし - 分類に寄与する不純物及び安定化添加物: 情報なし
吸入した場合
空気の新鮮な場所に移し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
症状が続く場合には、医師に連絡すること。
症状が続く場合には、医師に連絡すること。
皮膚に付着した場合
大量の水で洗うこと。症状が続く場合には、医師に連絡すること。
眼に入った場合
水で数分間注意深く洗うこと。次に、コンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。症状が続く場合には、医師に連絡すること。
飲み込んだ場合
気分が悪いときは医師に連絡すること。
口をすすぐこと。
口をすすぐこと。
急性症状及び遅発性症状の最も重要な徴候症状
情報なし
応急措置をする者の保護
情報なし
医師に対する特別な注意事項
情報なし
適切な消火剤
小火災: 粉末消火剤、二酸化炭素、散水 大火災: 水の散布、噴霧、一般の泡消火剤
使ってはならない消火剤
情報なし
特有の危険有害性
情報なし
特有の消火方法
情報なし
消火を行う者の保護
情報なし
人体に対する注意事項、保護具及び緊急措置
状況に応じた適切な呼吸用保護具を使用すること。
環境に対する注意事項
周辺環境に影響がある可能性があるため、製品の環境中への流出を避ける。
封じ込め及び浄化の方法及び機材
飛散した物を掃き集めるか、真空掃除機で吸引する等できるだけ飛散発じんしないようにして、空容器等に回収する。
排水溝、下水溝、地下室あるいは閉鎖場所への流入を防ぐ。
排水溝、下水溝、地下室あるいは閉鎖場所への流入を防ぐ。
取扱い
技術的対策「8. ばく露防止及び保護措置」に記載の措置を行い、必要に応じて保護具を着用する。
安全取扱い注意事項
粉じん/煙/ガス/ミスト/蒸気/スプレーを吸入しないこと。
環境への放出を避けること。
粉じんを発生させないようにする。
接触回避
環境への放出を避けること。
粉じんを発生させないようにする。
「10. 安全性及び反応性」を参照。
衛生対策
この製品を使用する時に、飲食又は喫煙しないこと。
取扱い後はよく手を洗うこと。
取扱い後はよく手を洗うこと。
保管
安全な保管条件情報なし
安全な容器包装材料
国連危険物輸送勧告で規定された容器を使用する。
管理濃度
未設定
許容濃度
日本産衛学会 (2020年度版)第3種粉じん: その他の無機及び有機粉じん* 吸入性粉じん: 2 mg/m3 総粉じん: 8 mg/m3 * 多量の粉じんの吸入によるじん肺を予防する観点から、この値以下とすることが望ましいとされる濃度。
許容濃度
ACGIH (2020年版)PNOS* TLV: 3 mg/m3 (Respirable particles) PNOS* TLV: 10 mg/m3 (Inhalable particles) * Particles (insoluble or poorly soluble) Not Otherwise Specified
設備対策
粉じんが発生する作業所においては、必ず密閉された装置、機器又は局所排気装置を使用する。
保護具
呼吸用保護具状況に応じた適切な呼吸用保護具を使用すること。
手の保護具
手に接触する恐れがある場合、保護手袋を着用する。
眼の保護具
眼に入るおそれがある場合、保護眼鏡やゴーグルを着用する。
皮膚及び身体の保護具
必要に応じて保護衣、保護エプロン等を着用する。
物理的状態
物理状態固体 (20℃、1気圧) (GHS判定)
色
無色
臭い
データなし
融点/凝固点
108℃ (Pesticide Manual (2015))
沸点、初留点及び沸騰範囲
データなし
可燃性
データなし
爆発下限界及び爆発上限界/可燃限界
該当しない
引火点
該当しない
自然発火点
該当しない
分解温度
データなし
pH
データなし
動粘性率
該当しない
溶解度
水: 0.97 mg/L (20~25℃) (Pesticide Manual (2015)) アセトン、ベンゼン、クロロホルム、エタノール、ヘキサン、トルエン、キシレンに可溶 (Pesticide Manual (2015))
n-オクタノール/水分配係数
logKow = 3.69 (Pesticide Manual (2015))
蒸気圧
3.6E-007 mmHg (25℃) (農薬工業会「日本農薬学会誌」第13巻第1号 (1988))
密度及び/又は相対密度
1.37 (20~25℃) (Pesticide Manual (2015))
相対ガス密度
該当しない
粒子特性
データなし
急性毒性
経口【分類根拠】
(1) より、区分4とした。
【根拠データ】
(1) ラットのLD50: 雌: 1,644 mg/kg、雄: 1,690 mg/kg (農薬工業会「日本農薬学会誌」第13巻第1号 (1988))
経皮
(1) より、区分4とした。
【根拠データ】
(1) ラットのLD50: 雌: 1,644 mg/kg、雄: 1,690 mg/kg (農薬工業会「日本農薬学会誌」第13巻第1号 (1988))
【分類根拠】
(1) より、区分に該当しないとした。
【根拠データ】
(1) ラットのLD50: > 5,000 mg/kg (農薬工業会「日本農薬学会誌」第13巻第1号 (1988))
吸入: ガス
(1) より、区分に該当しないとした。
【根拠データ】
(1) ラットのLD50: > 5,000 mg/kg (農薬工業会「日本農薬学会誌」第13巻第1号 (1988))
【分類根拠】
GHSの定義における固体であり、区分に該当しない。
吸入: 蒸気
GHSの定義における固体であり、区分に該当しない。
【分類根拠】
データ不足のため分類できない。
吸入: 粉じん及びミスト
データ不足のため分類できない。
【分類根拠】
データ不足のため分類できない。(1) の情報があるが、ばく露時間が不明のため分類できない。
なお、ばく露濃度が飽和蒸気圧濃度 (7.8E-006 mg/L) よりも高いため、粉じんとしてmg/Lを単位とする基準値を適用した。
【参考データ等】
(1) ラットのLC50 (ばく露時間不明): > 0.28 mg/L (農薬工業会「日本農薬学会誌」第13巻第1号 (1988))
(2) 本物質の蒸気圧: 3.6E-007 mmHg (25℃) (農薬工業会「日本農薬学会誌」第13巻第1号 (1988)) (飽和蒸気圧濃度換算値: 7.8E-006 mg/L)
データ不足のため分類できない。(1) の情報があるが、ばく露時間が不明のため分類できない。
なお、ばく露濃度が飽和蒸気圧濃度 (7.8E-006 mg/L) よりも高いため、粉じんとしてmg/Lを単位とする基準値を適用した。
【参考データ等】
(1) ラットのLC50 (ばく露時間不明): > 0.28 mg/L (農薬工業会「日本農薬学会誌」第13巻第1号 (1988))
(2) 本物質の蒸気圧: 3.6E-007 mmHg (25℃) (農薬工業会「日本農薬学会誌」第13巻第1号 (1988)) (飽和蒸気圧濃度換算値: 7.8E-006 mg/L)
皮膚腐食性及び皮膚刺激性
【分類根拠】
(1) より、区分に該当しないとした。
【根拠データ】
(1) ウサギを用いた皮膚刺激性試験で、刺激性は認められなかった (農薬工業会「日本農薬学会誌」第13巻第1号 (1988))。
(1) より、区分に該当しないとした。
【根拠データ】
(1) ウサギを用いた皮膚刺激性試験で、刺激性は認められなかった (農薬工業会「日本農薬学会誌」第13巻第1号 (1988))。
眼に対する重篤な損傷性又は眼刺激性
【分類根拠】
(1) の記載はあるが、分類できない。旧分類のデータが確認できず、スコア等詳細が不明のため、分類結果を変更した。
【参考データ等】
(1) ウサギを用いた眼刺激性試験で、角膜及び虹彩には変化は認められず、結膜の軽度の発赤、浮腫、分泌物が認められたが、適用48時間後には消失した (農薬工業会「日本農薬学会誌」第13巻第1号 (1988))。
(1) の記載はあるが、分類できない。旧分類のデータが確認できず、スコア等詳細が不明のため、分類結果を変更した。
【参考データ等】
(1) ウサギを用いた眼刺激性試験で、角膜及び虹彩には変化は認められず、結膜の軽度の発赤、浮腫、分泌物が認められたが、適用48時間後には消失した (農薬工業会「日本農薬学会誌」第13巻第1号 (1988))。
呼吸器感作性
【分類根拠】
データ不足のため分類できない。
データ不足のため分類できない。
皮膚感作性
【分類根拠】
データ不足のため分類できない。旧分類の根拠となったデータが確認できないため、分類結果を変更した。
データ不足のため分類できない。旧分類の根拠となったデータが確認できないため、分類結果を変更した。
生殖細胞変異原性
【分類根拠】
データ不足のため分類できない。旧分類で使用した農薬登録申請資料が入手不可能であるため、新たに収集した情報をもとに分類結果を変更した。
【根拠データ】
(1) in vitroでは、細菌を用いた復帰突然変異試験において陰性の結果が得られている (農薬工業会「日本農薬学会誌」第13巻第1号 (1988))。
データ不足のため分類できない。旧分類で使用した農薬登録申請資料が入手不可能であるため、新たに収集した情報をもとに分類結果を変更した。
【根拠データ】
(1) in vitroでは、細菌を用いた復帰突然変異試験において陰性の結果が得られている (農薬工業会「日本農薬学会誌」第13巻第1号 (1988))。
発がん性
【分類根拠】
国内外の分類機関による既存分類はない。利用可能なヒトを対象とした報告はない。(1) より区分に該当しないとした。
【根拠データ】
(1) 雌雄のラット及びマウスに本物質をラットは104週間、マウスは104~106週間混餌投与した発がん性試験では、両種とも投与に関連した腫瘍性病変は認められなかった (農薬工業会「日本農薬学会誌」第13巻第1号 (1988))。
国内外の分類機関による既存分類はない。利用可能なヒトを対象とした報告はない。(1) より区分に該当しないとした。
【根拠データ】
(1) 雌雄のラット及びマウスに本物質をラットは104週間、マウスは104~106週間混餌投与した発がん性試験では、両種とも投与に関連した腫瘍性病変は認められなかった (農薬工業会「日本農薬学会誌」第13巻第1号 (1988))。
生殖毒性
【分類根拠】
(1)、(2) より、区分に該当しないとした。
【根拠データ】
(1) ラットを用いた混餌投与による2世代繁殖試験において、親動物毒性としてF2世代の雄で肝細胞腫大がみられたが、繁殖能に影響は認められず、児動物の発育にも影響は認められていない (農薬工業会「日本農薬学会誌」第13巻第1号 (1988))。
(2) 雌ラットの妊娠6~15日に強制経口投与した催奇形性試験において、母動物毒性 (体重増加抑制) がみられる用量において、胎児体重減少、化骨度の低下が認められたが、催奇形性は認められていない (農薬工業会「日本農薬学会誌」第13巻第1号 (1988))。
(1)、(2) より、区分に該当しないとした。
【根拠データ】
(1) ラットを用いた混餌投与による2世代繁殖試験において、親動物毒性としてF2世代の雄で肝細胞腫大がみられたが、繁殖能に影響は認められず、児動物の発育にも影響は認められていない (農薬工業会「日本農薬学会誌」第13巻第1号 (1988))。
(2) 雌ラットの妊娠6~15日に強制経口投与した催奇形性試験において、母動物毒性 (体重増加抑制) がみられる用量において、胎児体重減少、化骨度の低下が認められたが、催奇形性は認められていない (農薬工業会「日本農薬学会誌」第13巻第1号 (1988))。
生態毒性
水生環境有害性 (急性)魚類 (コイ) の96時間LC50 = 0.89 mg/L (農薬登録申請資料 (2005)) から、区分1とした。
水生環境有害性 (長期間)
急性毒性が区分1、生物蓄積性が低いと推定されるものの (log Kow = 3.69 (PHYSPROP Database (2005)))、急速分解性がないと推定される (BIOWIN) ことから、区分1とした。
オゾン層への有害性
-
残余廃棄物
廃棄においては、関連法規並びに地方自治体の基準に従うこと。都道府県知事などの許可を受けた産業廃棄物処理業者、もしくは地方公共団体がその処理を行っている場合にはそこに委託して処理する。廃棄物の処理を委託する場合、処理業者等に危険性、有害性を十分告知の上処理を委託する。
汚染容器及び包装
容器は洗浄してリサイクルするか、関連法規制並びに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。
国際規制
国連番号3077
国連品名
ENVIRONMENTALLY HAZARDOUS SUBSTANCE, SOLID, N.O.S.
国連危険有害性クラス
9
副次危険
-
容器等級
III
海洋汚染物質
該当する
MARPOL73/78附属書Ⅱ及びIBCコードによるばら積み輸送される液体物質
-
国内規制
海上規制情報船舶安全法の規定に従う。
航空規制情報
航空法の規定に従う。
陸上規制情報
-
特別な安全上の対策
-
その他 (一般的) 注意
輸送に際しては、直射日光を避け、容器の破損、腐食、漏れのないように積み込み、荷崩れの防止を確実に行う。 重量物を上積みしない。
緊急時応急措置指針番号*
171
労働安全衛生法
-
化学物質排出把握管理促進法 (PRTR法)
第1種指定化学物質(法第2条第2項、施行令第1条別表第1)【182 2-[4-(2,4-ジクロロベンゾイル)-1,3-ジメチル-5-ピラゾリルオキシ]アセトフェノン】
毒物及び劇物取締法
-
航空法
有害性物質(施行規則第194条危険物告示別表第1)【【国連番号】3077 環境有害物質(固体)】
船舶安全法
有害性物質(危規則第3条危険物告示別表第1)【【国連番号】3077 環境有害物質(固体)】
略語と頭字語
TWA: 時間加重平均
STEL: 短期暴露限度
RID: 鉄道による危険物の国際運送に関する規則
LD50: 致死量 50%
LC50: 致死濃度 50%
IMDG: 国際海上危険物
IATA:国際航空運送協会
EC50: 有効濃度 50%
CAS: ケミカルアブストラクトサービス
ADR: 道路による危険物の国際輸送に関する欧州協定
参考文献
【14】Sigma-Aldrich、ウェブサイト https://www.sigmaaldrich.com/
【13】IPCS - The International Chemical Safety Cards (ICSC)、ウェブサイトhttp://www.ilo.org/dyn/icsc/showcard.home
【12】IARC - 国際がん研究機関、ウェブサイト http://www.iarc.fr/
【11】HSDB - 有害物質データバンク、ウェブサイト https://toxnet.nlm.nih.gov/newtoxnet/hsdb.htm
【10】有害物質に関するドイツ GESTIS データベース、ウェブサイトhttp://www.dguv.de/ifa/gestis/gestis-stoffdatenbank/index-2.jsp
【9】ERG - 米国運輸省による緊急対応ガイドブック、ウェブサイトhttp://www.phmsa.dot.gov/hazmat/library/erg
【8】eChemPortal - OECD 化学物質情報グローバルポータル、ウェブサイトhttp://www.echemportal.org/echemportal/index?pageID=0&request_locale=en
【7】ECHA - 欧州化学物質庁、ウェブサイト https://echa.europa.eu/
【6】ChemIDplus、ウェブサイト http://chem.sis.nlm.nih.gov/chemidplus/chemidlite.jsp
【5】カメオケミカルズ公式サイト http://cameochemicals.noaa.gov/search/simple
【4】NITE化学物質総合情報提供システム (NITE-CHRIP)https://www.nite.go.jp/
【3】化学物質排出把握管理促進法(PRTR法) https://www.chemicoco.env.go.jp
【2】化学物質審査規制法(化審法)https://www.env.go.jp
【1】労働安全衛生法 ウェブサイト https://www.mhlw.go.jp
免責事項：
本MSDS中の情報は指定された製品にのみ適用され、特に規定がない限り、本製品とその他の物質の混合物には適用されません。本MSDSは、製品使用者の適切な専門的なトレーニングを受けた者にのみ製品安全情報を提供します。本MSDSの使用者は、本SDSの適用性について独自に判断しなければならない。本MSDSの著者は、本MSDSの使用によるいかなる傷害にも責任を負わない。