メタクリル酸2-ヒドロキシエチル SDS（安全データシート）- chemicalbook

1. 化学品及び会社情報

製品識別子

製品名: メタクリル酸2-ヒドロキシエチル
CB番号: CB4690827
CAS: 868-77-9
EINECS番号: 212-782-2
同義語: hema,メタクリル酸2-ヒドロキシエチル

物質または混合物の関連する特定された用途、および推奨されない用途

関連する特定用途: 熱硬化性塗料・接着剤・コンタクトレンズ原料
推奨されない用途: なし

会社ID

会社名：Chemicalbook
住所：北京市海淀区上地十街匯煌国際1号棟
電話：400-158-6606

2. 危険有害性の要約

GHS分類

分類実施日(物化危険性及び健康有害性)

GHS改訂4版を使用

H30.3.16、政府向けGHS分類ガイダンス (H25年度改訂版 (ver1.1):JIS Z7252:2014準拠) を使用

物理化学的危険性

-

健康に対する有害性

皮膚感作性区分1

眼に対する重篤な損傷性/眼刺激性区分2

分類実施日(環境有害性)

環境に対する有害性はH21.3.27、政府向けGHS分類ガイダンス(H20.9.5版)を使用

環境に対する有害性

-

2.2 注意書きも含むGHSラベル要素

絵表示

注意喚起語

警告

危険有害性情報

H319 強い眼刺激。

H317 アレルギー性皮膚反応を起こすおそれ。

H315 皮膚刺激。

注意書き

安全対策

P280 保護手袋／保護眼鏡／保護面を着用すること。

P272 汚染された作業衣は作業場から出さないこと。

P264 取扱い後は皮膚をよく洗うこと。

P261 粉じん／煙／ガス／ミスト／蒸気／スプレーの吸入を避けること。

応急措置

P337 + P313 眼の刺激が続く場合：医師の診察／手当てを受けること。

P333 + P313 皮膚刺激又は発しん（疹）が生じた場合：医師の診断／手当てを受けること。

P305 + P351 + P338 眼に入った場合：水で数分間注意深く洗うこと。次にコンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。

P302 + P352 皮膚に付着した場合：多量の水で洗うこと。

廃棄

P501 内容物／容器を承認された処理施設に廃棄すること。

2.3 他の危険有害性

なし

3. 組成及び成分情報

化学物質・混合物の区別: 化学物質
別名: 1,2-Ethanediol mono(2-methylpropenoate)
Glycol methacrylate
HEMA
化学特性(示性式、構造式等）: C6H10O3
分子量: 130.14 g/mol
CAS番号: 868-77-9
EC番号: 212-782-2
化審法官報公示番号: 2-1044
安衛法官報公示番号: -

4. 応急措置

4.1 必要な応急手当

一般的アドバイス

この安全データシートを担当医に見せる。

吸入した場合

吸入後は新鮮な空気を吸うこと。

皮膚に付着した場合

皮膚に接触した場合: すべての汚染された衣類を直ちに脱ぐこと。皮膚を流水/シャワーで洗うこと。医師に相談する。

眼に入った場合

眼に触れた後は多量の水ですすぐこと。眼科医の診察を受けること。コンタクトレンズをはずす。

飲み込んだ場合

飲み込んだ後の嘔吐には対応が必要。誤嚥の危険。気道の開放状態を保つこと。嘔吐物の誤嚥後は呼吸不全のおそれ。直ちに医師を呼ぶ。

4.2 急性症状及び遅発性症状の最も重要な徴候症状

もっとも重要な既知の徴候と症状は、ラベル表示(項目2.2を参照)および/または項目11に記載されている

4.3 緊急治療及び必要とされる特別処置の指示

データなし

5. 火災時の措置

5.1 消火剤

使ってはならない消火剤

本物質/混合物に対する消火剤の制限なし

適切な消火剤

水泡二酸化炭素（CO2）粉末

5.2 特有の危険有害性

火災時に有害な燃焼ガスや蒸気を生じるおそれあり。

高熱で空気と反応して爆発性混合物を生じる

蒸気は空気より重く、床に沿って広がることがある。

可燃性。

炭素酸化物

5.3 消防士へのアドバイス

自給式呼吸器がある場合のみ危険区域に留まってもよい。安全なゾーンまで離れるか適切な保護衣を着用して、皮膚に触れないようにすること。

5.4 詳細情報

消火水が、地上水または地下水のシステムを汚染しないようにする。

6. 漏出時の措置

6.1 人体に対する注意事項、保護具及び緊急時措置

救急隊員以外への助言: 蒸気、エアゾールを吸入してはならない。触れないようにすること。十分な換気を確保する。危険なエリアから避難し、緊急時手順に従い、専門家に相談のこと個人保護については項目 8 を参照する。

6.2 環境に対する注意事項

物質が排水施設に流れ込まないようにする。

6.3 封じ込め及び浄化の方法及び機材

排水溝に蓋をすること。こぼれたら集めて結合させ、ポンプですくい取る。物質の制限があれば順守のこと (セクション 7、10参照) 液体吸収剤(例. Chemizorb® )で処置すること。正しく廃棄すること。関係エリアを清掃のこと。

6.4 参照すべき他の項目

廃棄はセクション13を参照。

7. 取扱い及び保管上の注意

7.1 安全な取扱いのための予防措置

注意事項は項目2.2を参照。

7.2 配合禁忌等を踏まえた保管条件

保管クラス

保管クラス (ドイツ) (TRGS 510): 10: 可燃性液体

保管条件

密閉のこと。保管安定性推奨された保管温度2 - 8 °C

7.3 特定の最終用途

項目1.2に記載されている用途以外には、その他の特定の用途が定められていない

8. ばく露防止及び保護措置

8.1 管理濃度

コンポーネント別作業環境測定パラメータ

許容濃度が設定されている物質を含有していない。

8.2 曝露防止

適切な技術的管理

汚した衣類はただちに替えること。予防的な皮膚保護を講じること。本物質を取り扱った後は手と顔
を洗うこと。

保護具

眼／顔面の保護

NIOSH（US）またはEN 166（EU）などの適切な政府機関の規格で試験され、認められた眼の
保護具を使用する。保護眼鏡

皮膚及び身体の保護具

本推奨は、当社発行の安全データシート,に記載されている製品およびその指定の使用法のみに
適用される。溶解、他の物質との混合、およびEN374に記載の逸脱条件での使用については、
CE認証手袋のサプライヤに問い合わせのこと(例. KCL GmbH, D-36124 Eichenzell, Internet:
www.kcl.de)
フルコンタクト
材質: クロロプレン
最小厚: 0.65 mm
破過時間: 480 min
試験物質：KCL 720 Camapren®
本推奨は、当社発行の安全データシート,に記載されている製品およびその指定の使用法のみに
適用される。溶解、他の物質との混合、およびEN374に記載の逸脱条件での使用については、
CE認証手袋のサプライヤに問い合わせのこと(例. KCL GmbH, D-36124 Eichenzell, Internet:
www.kcl.de)
飛沫への接触
材質: ラテックス製手袋
最小厚: 0.6 mm
破過時間: 10 min
試験物質：Lapren® (KCL 706 / Aldrich Z677558, Size M)

身体の保護

保護衣

呼吸用保護具

気化ガス/エアロゾル発生時に必要次の規格に準拠しているフィルター式呼吸器保護具を推奨し
ます。DIN EN 143、DIN 14387および使用済み呼吸器保護システムに関連する他の付属規格。

環境暴露の制御

物質が排水施設に流れ込まないようにする。

9. 物理的及び化学的性質

物理的状態

形状

液体 (20℃、1気圧) (GHS判定)

色

無色 (HSDB (2017))

臭い

果物臭 (GESTIS (2017))

臭いのしきい(閾)値

情報なし

pH

情報なし

融点・凝固点

<-60℃ (ICSC (J) (2008))

沸点、初留点及び沸騰範囲

67℃ (3.5 mmHg) (HSDB (2017))

引火点

101℃ (c.c.) (GESTIS (2017))

蒸発速度(酢酸ブチル=1)

情報なし

燃焼性(固体、気体)

該当しない

燃焼又は爆発範囲

情報なし

蒸気圧

17 Pa (25℃) (ICSC (J) (2008))

蒸気密度

4.5 (ICSC (J) (2008))

比重(相対密度)

1.034 (25℃/4℃) (HSDB (2017))

溶解度

水と混和 (ICSC (J) (2008)) 一般的な有機溶媒に可溶 (HSDB (2017))

n-オクタノール/水分配係数

0.42 (ICSC (J) (2008))

自然発火温度

情報なし

分解温度

情報なし

粘度(粘性率)

8.4 mm2/s (20℃) (SRC PhysProp (2017))

10. 安定性及び反応性

10.1 反応性

引火点より下のおよそ15ケルビンからの範囲は危険とみなされている。

高熱で空気と反応して爆発性混合物を生じる

10.2 化学的安定性

標準的な大気条件(室温)で化学的に安定。

10.3 危険有害反応可能性

重合開始剤

ペルオキシ化合物

アミン

次と激しく反応

10.4 避けるべき条件

強力な熱

湿気への暴露。熱。光。

10.5 混触危険物質

データなし

10.6 危険有害な分解生成物

火災の場合:項目5を参照

11. 有害性情報

急性毒性

経口

GHS分類: 区分外ラットのLD50値として、5,564 mg/kg (SIDS (2005)、SIDS Dossier (2005))、5,050 mg/kg、8,700 mg/kg、11,200 mg/kg、> 4,000 mg/kg (SIDS Dossier (2005)) の5件の報告に基づき、区分外とした。

経皮

GHS分類: 区分外ウサギのLD50値として、> 3,000 mg/kg (SIDS (2005)、DFGOT vol. 13 (1999)) との報告に基づき、区分外とした。

吸入:ガス

GHS分類: 分類対象外 GHSの定義における液体である。

吸入:蒸気

GHS分類: 分類できないデータ不足のため分類できない。

吸入:粉じん及びミスト

GHS分類: 分類できないデータ不足のため分類できない。

皮膚腐食性及び皮膚刺激性

GHS分類: 区分外 3件のウサギを用いた皮膚刺激性試験で、刺激性なし又は軽度の刺激性 (皮膚一次刺激指数が0.08, 1.0, 1.2) との報告 (SIDS (2005)) から、区分外 (国連分類基準の区分3) とした。なお、EU CLP分類において本物質はSkin Irrit. 2, H315に分類されている (ECHA CL Inventory (Access on August 2017))。

眼に対する重篤な損傷性又は眼刺激性

GHS分類: 区分2 ウサギを用いた眼刺激性試験で眼刺激性指数が4.6 (最大値13) で中等度 (moderately) の刺激性との記載や、別のウサギでの試験で角膜の潰瘍と肥厚が生じたが15日後には軽度の角膜障害の1匹を除いて回復して本物質は強い (highly) 刺激性を示したとの記載 (いずれもSIDS (2005)) がある。また、試験動物種は不明だが、本物質の適用で角膜傷害が7日以上残り中等度から強度 (moderate to severe) の刺激性を示したとの記載 (DFGOT vol. 13 (1999)) がある。よって、区分2とした。なお、EU CLP分類において本物質はEye Irrit. 2, H319に分類されている (ECHA CL Inventory (Access on August 2017))。

呼吸器感作性

GHS分類: 分類できないデータ不足のため分類できない。

皮膚感作性

GHS分類: 区分1 本物質を取扱うことにより接触性皮膚炎を発症した歯科技工士、及び本物質の80%溶液を扱う実験技術者がパッチテストで本物質に対して陽性であったとの報告や、電子顕微鏡包埋剤やソフトコンタクトレンズ製造者が本物質に感作された事例の他に複数の事例の記載 (SIDS (2005)、DFGOT vol. 13 (1999)) がある。モルモットを用いた皮膚感作性試験では、陽性と陰性の試験結果が複数報告されている (SIDS (2005))。これらの結果から本物質は感作性を有すると考え、区分1とした。なお、EU CLP分類において本物質はSkin Sens. 1, H317に分類されている (ECHA CL Inventory (Access on August 2017))。

生殖細胞変異原性

GHS分類: 分類できないガイダンスの改訂により区分外が選択できなくなったため、分類できないとした。すなわち、in vivoでは、ラットの骨髄細胞を用いた小核試験で陰性 (SIDS (2005))、in vitroでは、細菌の復帰突然変異試験、哺乳類培養細胞の染色体異常試験で陰性である (厚労省既存化学物質毒性データベース (Access on August 2017)、SIDS (2005)、DFGOT vol. 13 (1999))。

発がん性

GHS分類: 分類できないデータ不足のため分類できない。

生殖毒性

GHS分類: 分類できないラットを用いた強制経口投与による反復投与毒性・生殖発生毒性併合試験 (OECD TG 422) において、1,000 mg/kg/dayまでの用量で親動物、児動物ともに生殖発生影響は認められなかった (厚労省既存化学物質毒性データベース (Access on August 2017)、SIDS (2005))。しかし、スクリーニング試験のため、この結果のみで区分外とはできず、分類できないとした。

特定標的臓器毒性(単回ばく露)

GHS分類: 分類できない本物質のヒトでの単回ばく露の情報はない。実験動物ではラットの単回経口投与試験において、投与後10分~24時間に用量依存性の活動性低下、振戦、協調運動性障害、歩行異常、四肢筋肉の緊張低下、体温上昇、立毛が認められたが、生存動物ではその後、完全に回復したとの報告がある。この試験の用量は区分2超の3,403、4,259、5,350、6,741 mg/kg、死亡率は各々1/10、1/10、4/10、8/10であり、被験物質に関連した病理組織学的変化は認められなかったと記載されている。症状がみられた最小用量の記載はないが、この試験の用量は全て区分2超である (SIDS Dossier (2005))。以上より、症状からは中枢神経系への影響が考えられるが、区分2超の用量でみられているため、分類できないとした。

特定標的臓器毒性(反復ばく露)

GHS分類: 分類できないヒトに関する情報はない。実験動物については、ラットを用いた強制経口投与による反復投与毒性・生殖発生毒性併合試験 (OECD TG 422) において、区分2のガイダンス値の範囲内である30 mg/kg/day (90日換算: 16.3 mg/kg/day) 以上で尿素窒素の増加傾向あるいは増加、100 mg/kg/day (90日換算: 54.4 mg/kg/day (雄)、45.6 mg/kg/day (雌)) 以上で腎臓の相対重量増加がみられている (厚労省既存化学物質毒性データベース (Access on August 2017)、SIDS (2005))。なお、腎臓の病理組織学的所見は、区分2のガイダンス値の範囲を超える1,000 mg/kg/day (90日換算: 544 mg/kg/day (雄)、456 mg/kg/day (雌)) の雄においてのみ尿細管拡張・集合管拡張がみられている (厚労省既存化学物質毒性データベース (Access on August 2017)、SIDS (2005))。以上、みられた影響については分類根拠としては不十分であったため、分類できないとした。

吸引性呼吸器有害性

GHS分類: 分類できないデータ不足のため分類できない。

12. 環境影響情報

12.1 生態毒性

魚毒性

半静止試験 LC50 - Oryzias latipes - > 100 mg/l - 96 h
(OECD 試験ガイドライン 203)

ミジンコ等の水生無脊

固定化 EC50 - Daphnia magna (オオミジンコ) - 380 mg/l - 48 h

椎動物に対する毒性

(OECD 試験ガイドライン 202)

藻類に対する毒性

成長抑制 EC50 - Selenastrum capricornutum (緑藻) - 836 mg/l - 72 h
(OECD 試験ガイドライン 201)

12.2 残留性・分解性

生分解性

好気性 - 曝露時間 14 d
結果: 92 - 100 % - 易分解性。
(OECD テストガイドライン 301C)

12.3 生体蓄積性

データなし

12.4 土壌中の移動性

データなし

12.5 PBT および vPvB の評価結果

化学物質安全性評価が必要ではない/行っていないため、PBT/vPvB評価データはない。

13. 廃棄上の注意

13.1 廃棄物処理方法

製品

内容物及び容器は、関連法規及び各自治体の条例等の規制に従い、産業廃棄物として適切に処理すること。

14. 輸送上の注意

14.1 国連番号

ADR/RID （陸上規制）: - IMDG （海上規制）: - IATA-DGR （航空規制）: -

14.2 国連輸送名

IATA-DGR （航空規制）: Not dangerous goods

IMDG （海上規制）: Not dangerous goods

ADR/RID （陸上規制）: 非危険物

14.3 輸送危険有害性クラス

ADR/RID （陸上規制）: - IMDG （海上規制）: - IATA-DGR （航空規制）: -

14.4 容器等級

ADR/RID （陸上規制）: - IMDG （海上規制）: - IATA-DGR （航空規制）: -

14.5 環境危険有害性

非該当

ADR/RID: 非該当 IMDG 海洋汚染物質(該当・非該当): IATA-DGR （航空規制）: 非該当

14.6 特別の安全対策

14.7 混触危険物質

国際輸送に関する国連勧告の定義上は、危険物に該当しない。

詳細情報

15. 適用法令

化審法

旧第2種監視化学物質(旧法第2条第5項)

消防法

第4類引火性液体、第三石油類水溶性液体(法第2条第7項危険物別表第1・第4類)

労働基準法

感作性を有するもの(法第75条第2項、施行規則第35条別表第1の2第4号、平8労基局長通達、基発第182号) 疾病化学物質(法第75条第2項、施行規則第35条別表第1の2第4号1)

16. その他の情報

略語と頭字語

TWA: 時間加重平均

STEL: 短期暴露限度

RID: 鉄道による危険物の国際運送に関する規則

LD50: 致死量 50%

LC50: 致死濃度 50%

IMDG: 国際海上危険物

IATA：国際航空運送協会

EC50: 有効濃度 50%

CAS: ケミカルアブストラクトサービス

ADR: 道路による危険物の国際輸送に関する欧州協定

参考文献

【1】労働安全衛生法ウェブサイト https://www.mhlw.go.jp

【2】化学物質審査規制法（化審法）https://www.env.go.jp

【3】化学物質排出把握管理促進法（PRTR法） https://www.chemicoco.env.go.jp

【4】NITE化学物質総合情報提供システム（NITE-CHRIP）https://www.nite.go.jp/

【5】カメオケミカルズ公式サイト http://cameochemicals.noaa.gov/search/simple

【6】ChemIDplus、ウェブサイト http://chem.sis.nlm.nih.gov/chemidplus/chemidlite.jsp

【7】ECHA - 欧州化学物質庁、ウェブサイト https://echa.europa.eu/

【8】eChemPortal - OECD 化学物質情報グローバルポータル、ウェブサイトhttp://www.echemportal.org/echemportal/index?pageID=0&request_locale=en

【9】ERG - 米国運輸省による緊急対応ガイドブック、ウェブサイトhttp://www.phmsa.dot.gov/hazmat/library/erg

【10】有害物質に関するドイツ GESTIS データベース、ウェブサイトhttp://www.dguv.de/ifa/gestis/gestis-stoffdatenbank/index-2.jsp

【11】HSDB - 有害物質データバンク、ウェブサイト https://toxnet.nlm.nih.gov/newtoxnet/hsdb.htm

【12】IARC - 国際がん研究機関、ウェブサイト http://www.iarc.fr/

【13】IPCS - The International Chemical Safety Cards (ICSC)、ウェブサイトhttp://www.ilo.org/dyn/icsc/showcard.home

【14】Sigma-Aldrich、ウェブサイト https://www.sigmaaldrich.com/