安全データシート
プロパジン
改訂日：2024-01-29版番号：1
製品識別子
- 製品名: プロパジン
- CB番号: CB3187780
- CAS: 139-40-2
- 同義語: プロパジン
物質または混合物の関連する特定された用途、および推奨されない用途
- 関連する特定用途: 林業用除草剤(失効農薬) (NITE CHRIP)
- 推奨されない用途: なし
会社ID
- 会社名：Chemicalbook
- 住所：北京市海淀区上地十街匯煌国際1号棟
- 電話：400-158-6606
GHS分類
分類実施日(物化危険性及び健康有害性)
GHS改訂4版を使用
H29.3.1、政府向けGHS分類ガイダンス (H25年度改定版 (ver1.1): JIS Z7252:2014準拠) を使用
物理化学的危険性
-
健康に対する有害性
発がん性 区分2
眼に対する重篤な損傷性/眼刺激性 区分2B
分類実施日(環境有害性)
政府向けGHS分類ガイダンス (H25年度改定版 (ver1.1): JIS Z7252:2014準拠) を使用
環境に対する有害性
水生環境有害性 (長期間) 分類未実施
水生環境有害性 (急性) 分類未実施
注) 上記のGHS分類で区分の記載がない危険有害性項目については、政府向けガイダンス文書で規定された「分類対象外」、「区分外」または「分類できない」に該当する。なお、健康有害性については後述の11項に、「分類対象外」、「区分外」または「分類できない」の記述がある。
GHSラベル要素
絵表示
警告
危険有害性情報
眼刺激 発がんのおそれの疑い
注意書き
安全対策
使用前に取扱説明書を入手すること。 全ての安全注意を読み理解するまで取り扱わないこと。 取扱後はよく手を洗うこと。 保護手袋/保護衣/保護眼鏡/保護面を着用すること。
応急措置
眼に入った場合:水で数分間注意深く洗うこと。次にコンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。 ばく露又はばく露の懸念がある場合:医師の診断/手当てを受けること。 眼の刺激が続く場合:医師の診断/手当てを受けること。
保管
施錠して保管すること。
廃棄
内容物/容器を都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に依頼して廃棄すること。
他の危険有害性
-
- 単一製品・混合物の区別: 単一製品
- 化学名又は一般名: プロパジン
- 濃度又は濃度範囲: 1
- 分子式 (分子量): C9H16ClN5
- CAS番号: 139-40-2
- 官報公示整理番号
(化審法): データなし - 官報公示整理番号
(安衛法): データなし - 分類に寄与する不純物及び安定化添加物: 情報なし
吸入した場合
空気の新鮮な場所に移し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
症状が続く場合には、医師に連絡すること。
症状が続く場合には、医師に連絡すること。
皮膚に付着した場合
多量の水と石けん(鹸)で洗うこと。症状が続く場合には、医師に連絡すること。
眼に入った場合
水で数分間注意深く洗うこと。次に、コンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。症状が続く場合には、医師に連絡すること。
飲み込んだ場合
水で口をすすぎ、直ちに医師の診断を受けること。
急性症状及び遅発性症状の最も重要な徴候症状
情報なし
応急措置をする者の保護
救助者は、状況に応じて適切な保護具を着用する。
医師に対する特別な注意事項
情報なし
消火剤
周辺の状況や火災の状況に応じて水噴霧、粉末消火剤、泡消火剤、二酸化炭素を使用する。
使ってはならない消火剤
火災が周辺に広がる恐れがあるため、直接の棒状注水を避ける。
特有の危険有害性
火災等の場合は、毒性の強い分解生成物が発生する可能性がある。
特有の消火方法
消火活動は風上から行う。 火災場所の周辺には関係者以外の立ち入りを規制する。 危険でなければ火災区域から容器を移動する。
消火を行う者の保護
消火作業の際は、適切な保護具や耐火服を着用する。
人体に対する注意事項、保護具及び緊急措置
関係者以外の立ち入りを禁止する。
作業者は適切な保護具(「8.ばく露防止及び保護措置」の項を参照)を着用し、眼、皮膚への接触や吸入を避ける。
作業者は適切な保護具(「8.ばく露防止及び保護措置」の項を参照)を着用し、眼、皮膚への接触や吸入を避ける。
環境に対する注意事項
周辺環境に影響がある可能性があるため、製品の環境中への流出を避ける。
封じ込め及び浄化の方法及び機材
飛散した物を掃き集めるか、真空掃除機で吸引する等できるだけ飛散発じんしないようにして、空容器等に回収する。
取扱いや保管場所の近傍での飲食の禁止。
排水溝、下水溝、地下室あるいは閉鎖場所への流入を防ぐ。
取扱いや保管場所の近傍での飲食の禁止。
排水溝、下水溝、地下室あるいは閉鎖場所への流入を防ぐ。
取扱い
技術的対策「8.ばく露防止及び保護措置」に記載の措置を行い、必要に応じて保護具を着用する。
安全取扱い注意事項
取扱い後はよく手を洗うこと。
この製品を使用する時に、飲食又は喫煙しないこと。
粉じんを発生させないようにする。
接触回避
この製品を使用する時に、飲食又は喫煙しないこと。
粉じんを発生させないようにする。
情報なし
衛生対策
情報なし
保管
安全な保管条件直射日光を避け、冷暗所に保管する。
安全な容器包装材料
破損や漏れの無い密閉可能な容器を使用する。
管理濃度
未設定
許容濃度
日本産衛学会(2016年度版)未設定
許容濃度
ACGIH(2016年版)未設定
設備対策
粉じんが発生する作業所においては、必ず密閉された装置、機器または局所換気装置を使用する。
保護具
呼吸用保護具粉じんが発生する場合、必要に応じて保護マスクや呼吸用保護具を着用する。
手の保護具
手に接触する恐れがある場合、保護手袋を着用する。
眼の保護具
眼に入る恐れがある場合、保護眼鏡やゴーグルを着用する。
皮膚及び身体の保護具
必要に応じて保護衣、保護エプロン等を着用する。
物理的状態
形状固体 (20℃、1気圧) (GHS判定)
色
無色 (HSDB (2016))
臭い
データなし
臭いのしきい(閾)値
データなし
pH
弱塩基性 (HSDB (2016))
融点・凝固点
229.7℃ (HSDB (2016))
沸点、初留点及び沸騰範囲
データなし
引火点
データなし
蒸発速度(酢酸ブチル=1)
データなし
燃焼性(固体、気体)
不燃性 (HSDB (2016))
燃焼又は爆発範囲
データなし
蒸気圧
1.31×10-7 mmHg (25℃) [換算値 0.0000174623 Pa (25℃)] (SRC (2016))
蒸気密度
データなし
比重(相対密度)
1.162 (GESTIS (2016))
溶解度
水: 8.6 mg/L (22℃) (HSDB (2016)) ベンゼン: 6.2 g/kg (20℃) (HSDB (2016)) トルエン: 6.2 g/kg (20℃) (HSDB (2016)) テトラクロロメタン: 2.5 g/kg (20℃) (HSDB (2016)) ジエチルエーテル: 5 g/kg (20℃) (HSDB (2016))
n-オクタノール/水分配係数
log Kow = 2.93 (HSDB (2016))
自然発火温度
データなし
分解温度
データなし
粘度(粘性率)
データなし
反応性
通常の取扱い条件下では安定である。
化学的安定性
通常の取扱い条件下では安定である。
危険有害反応可能性
加熱や燃焼により分解し、窒素酸化物および塩素の有毒なガスを生成する。
避けるべき条件
直射日光を避け、冷暗所に保管する。
混触危険物質
酸化剤、還元剤等
危険有害な分解生成物
火災等の場合は、毒性の強い分解生成物が発生する可能性がある。
急性毒性
経口GHS分類: 区分外
ラットのLD50値として、3,840 mg/kg (PATTY (6th, 2012)) との報告に基づき、区分外 (国連分類基準の区分5) とした。
経皮
ラットのLD50値として、3,840 mg/kg (PATTY (6th, 2012)) との報告に基づき、区分外 (国連分類基準の区分5) とした。
GHS分類: 区分外
ウサギのLD50値として、4,670 mg/kg (PATTY (6th, 2012)) との報告に基づき、区分外 (国連分類基準の区分5) とした。
吸入:ガス
ウサギのLD50値として、4,670 mg/kg (PATTY (6th, 2012)) との報告に基づき、区分外 (国連分類基準の区分5) とした。
GHS分類: 分類対象外
GHSの定義における固体である。
吸入:蒸気
GHSの定義における固体である。
GHS分類: 分類対象外
GHSの定義における固体である。
吸入:粉じん及びミスト
GHSの定義における固体である。
GHS分類: 分類できない
データ不足のため分類できない。なお、ラットのLC50値 (1時間) として、> 14,000 mg/m3 (4時間換算値:> 3.5 mg/L)、> 3,300 mg/m3 (4時間換算値:> 0.825 mg/L) との報告があり (PATTY (6th, 2012))、区分3超と推察されるが、この値のみで区分を特定することはできない。
データ不足のため分類できない。なお、ラットのLC50値 (1時間) として、> 14,000 mg/m3 (4時間換算値:> 3.5 mg/L)、> 3,300 mg/m3 (4時間換算値:> 0.825 mg/L) との報告があり (PATTY (6th, 2012))、区分3超と推察されるが、この値のみで区分を特定することはできない。
皮膚腐食性及び皮膚刺激性
GHS分類: 区分外
ウサギ及びモルモットの皮膚において影響は認められなかった (PATTY (6th, 2012))。また、EPA TRED (2006) は皮膚刺激性なしと評価していることから、区分外とした。
ウサギ及びモルモットの皮膚において影響は認められなかった (PATTY (6th, 2012))。また、EPA TRED (2006) は皮膚刺激性なしと評価していることから、区分外とした。
眼に対する重篤な損傷性又は眼刺激性
GHS分類: 区分2B
EPA TRED (2006) では眼刺激性なしと評価されているが、ウサギの眼に適用した試験で軽度の刺激性が報告されていることから (PATTY (6th, 2012))、区分2Bとした。
EPA TRED (2006) では眼刺激性なしと評価されているが、ウサギの眼に適用した試験で軽度の刺激性が報告されていることから (PATTY (6th, 2012))、区分2Bとした。
呼吸器感作性
GHS分類: 分類できない
データ不足のため分類できない。
データ不足のため分類できない。
皮膚感作性
GHS分類: 分類できない
EPA TRED (2006) において、本物質に皮膚感作性はないと評価されているが、他に皮膚感作性はないと評価した情報源がないことから、分類できないとした。
EPA TRED (2006) において、本物質に皮膚感作性はないと評価されているが、他に皮膚感作性はないと評価した情報源がないことから、分類できないとした。
生殖細胞変異原性
GHS分類: 分類できない
In vivoでは、チャイニーズハムスターへの経口投与による染色体異常試験で陰性 (HSDB (Access on June 2016))、in vitroでは、細菌の復帰突然変異試験で陰性、哺乳類培養細胞の遺伝子突然変異試験で陽性の報告がある (PATTY (6th, 2012)、HSDB (Access on June 2016))。以上より、ガイダンスに従い分類できないとした。
In vivoでは、チャイニーズハムスターへの経口投与による染色体異常試験で陰性 (HSDB (Access on June 2016))、in vitroでは、細菌の復帰突然変異試験で陰性、哺乳類培養細胞の遺伝子突然変異試験で陽性の報告がある (PATTY (6th, 2012)、HSDB (Access on June 2016))。以上より、ガイダンスに従い分類できないとした。
発がん性
GHS分類: 区分2
ラットに2年間混餌投与した発がん性試験において、雌雄に体重低下がみられた高用量 (1,000 ppm) 群で雌に乳腺腫瘍の増加がみられた (PATTY (6th, 2012)、HSDB (Access on June 2016))。一方で、異なる2系統のマウスを用いた経口投与試験 (7日齢から28日齢まで強制経口投与後18ヵ月間混餌投与)、及び皮下投与試験 (1,000 mg/kg単回投与後18ヵ月間後に観察) では腫瘍発生はみられなかったとの報告がある (PATTY (6th, 2012)、HSDB (Access on June 2016))。既存分類としては、EUがCarc. 2 に分類している (ECHA C&L Inventory (Access on August 2016))。以上より、本項は区分2とした。
ラットに2年間混餌投与した発がん性試験において、雌雄に体重低下がみられた高用量 (1,000 ppm) 群で雌に乳腺腫瘍の増加がみられた (PATTY (6th, 2012)、HSDB (Access on June 2016))。一方で、異なる2系統のマウスを用いた経口投与試験 (7日齢から28日齢まで強制経口投与後18ヵ月間混餌投与)、及び皮下投与試験 (1,000 mg/kg単回投与後18ヵ月間後に観察) では腫瘍発生はみられなかったとの報告がある (PATTY (6th, 2012)、HSDB (Access on June 2016))。既存分類としては、EUがCarc. 2 に分類している (ECHA C&L Inventory (Access on August 2016))。以上より、本項は区分2とした。
生殖毒性
GHS分類: 分類できない
ラットを用いた混餌投与による3世代生殖毒性試験では、親動物、児動物に体重の低値がみられる用量においても生殖発生影響はみられていない (PATTY (6th, 2012)、HSDB (Access on June 2016))。妊娠ラットの器官形成期に経口投与した2つの発生毒性試験において、母動物毒性 (体重増加抑制、流産の増加) がみられる用量 (500~600 mg/kg/day) でも胎児に軽微な影響 (骨化遅延、胎児重量の低値) がみられたのみであった (PATTY (6th, 2012)、HSDB (Access on June 2016))。以上の試験結果からは、本項分類は区分外の可能性も想定されるが、雌ラットを用いた思春期発達試験で思春期の遅延がみられたとの記述 (PATTY (6th, 2012)、HSDB (Access on June 2016))、並びに血清LHの変動や性周期、ホルモン応答組織の変化から、本物質には神経内分泌かく乱作用が懸念されるとの記述がある (EPA TRED (2006)) ことから、本項は分類できないとした。
ラットを用いた混餌投与による3世代生殖毒性試験では、親動物、児動物に体重の低値がみられる用量においても生殖発生影響はみられていない (PATTY (6th, 2012)、HSDB (Access on June 2016))。妊娠ラットの器官形成期に経口投与した2つの発生毒性試験において、母動物毒性 (体重増加抑制、流産の増加) がみられる用量 (500~600 mg/kg/day) でも胎児に軽微な影響 (骨化遅延、胎児重量の低値) がみられたのみであった (PATTY (6th, 2012)、HSDB (Access on June 2016))。以上の試験結果からは、本項分類は区分外の可能性も想定されるが、雌ラットを用いた思春期発達試験で思春期の遅延がみられたとの記述 (PATTY (6th, 2012)、HSDB (Access on June 2016))、並びに血清LHの変動や性周期、ホルモン応答組織の変化から、本物質には神経内分泌かく乱作用が懸念されるとの記述がある (EPA TRED (2006)) ことから、本項は分類できないとした。
残余廃棄物
廃棄においては、関連法規制ならびに地方自治体の基準に従うこと。都道府県知事などの許可を受けた産業廃棄物処理業者、または地方公共団体が廃棄物処理を行っている場合はそこに委託して処理する。
汚染容器及び包装
容器は洗浄してリサイクルするか、関連法規制ならびに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。
国際規制
国連番号2763
国連品名
TRIAZINE PESTICIDE, SOLID, TOXIC
国連危険有害性クラス
6.1
副次危険
該当しない
容器等級
Ⅲ
海洋汚染物質
該当しない
MARPOL73/78附属書Ⅱ及びIBCコードによるばら積み輸送される液体物質
該当しない
国内規制
海上規制情報船舶安全法の以下の規則に従う。 毒物類・毒物(危規則第3条危険物告示別表第1)
航空規制情報
航空法の以下の規則に従う。 毒物類・毒物(施行規則第194条危険物告示別表第1)
陸上規制情報
該当しない
その他 (一般的) 注意
輸送に際しては、直射日光を避け、容器の破損、腐食、漏れのないように積み込み、荷崩れの防止を確実に行う。 重量物を上積みしない。
緊急時応急措置指針番号
151
略語と頭字語
TWA: 時間加重平均
STEL: 短期暴露限度
RID: 鉄道による危険物の国際運送に関する規則
LD50: 致死量 50%
LC50: 致死濃度 50%
IMDG: 国際海上危険物
IATA:国際航空運送協会
EC50: 有効濃度 50%
CAS: ケミカルアブストラクトサービス
ADR: 道路による危険物の国際輸送に関する欧州協定
参考文献
【14】Sigma-Aldrich、ウェブサイト https://www.sigmaaldrich.com/
【13】IPCS - The International Chemical Safety Cards (ICSC)、ウェブサイトhttp://www.ilo.org/dyn/icsc/showcard.home
【12】IARC - 国際がん研究機関、ウェブサイト http://www.iarc.fr/
【11】HSDB - 有害物質データバンク、ウェブサイト https://toxnet.nlm.nih.gov/newtoxnet/hsdb.htm
【10】有害物質に関するドイツ GESTIS データベース、ウェブサイトhttp://www.dguv.de/ifa/gestis/gestis-stoffdatenbank/index-2.jsp
【9】ERG - 米国運輸省による緊急対応ガイドブック、ウェブサイトhttp://www.phmsa.dot.gov/hazmat/library/erg
【8】eChemPortal - OECD 化学物質情報グローバルポータル、ウェブサイトhttp://www.echemportal.org/echemportal/index?pageID=0&request_locale=en
【7】ECHA - 欧州化学物質庁、ウェブサイト https://echa.europa.eu/
【6】ChemIDplus、ウェブサイト http://chem.sis.nlm.nih.gov/chemidplus/chemidlite.jsp
【5】カメオケミカルズ公式サイト http://cameochemicals.noaa.gov/search/simple
【4】NITE化学物質総合情報提供システム (NITE-CHRIP)https://www.nite.go.jp/
【3】化学物質排出把握管理促進法(PRTR法) https://www.chemicoco.env.go.jp
【2】化学物質審査規制法(化審法)https://www.env.go.jp
【1】労働安全衛生法 ウェブサイト https://www.mhlw.go.jp
免責事項：
本MSDS中の情報は指定された製品にのみ適用され、特に規定がない限り、本製品とその他の物質の混合物には適用されません。本MSDSは、製品使用者の適切な専門的なトレーニングを受けた者にのみ製品安全情報を提供します。本MSDSの使用者は、本SDSの適用性について独自に判断しなければならない。本MSDSの著者は、本MSDSの使用によるいかなる傷害にも責任を負わない。